自分用の登山地図は、図の中の出典表記と、図の外の「出典メモ」の二本立てにしておくと、あとから配る、加工する、更新するときに迷いません。2026年11月4日時点で確認できた国土地理院などの資料をもとに、何をどこへ残すかを整理します。仲間へ渡す場合は、限定したグループ内で使うのか、外部にも配るのかを区別して利用条件を確認します。
出典と加工は別々に書く
国土地理院の利用手続では、国土地理院の地図等を使うとき、申請が不要な場合でも出典を記載するとされています。印刷物に測量成果を使う場合は原則として測量成果を掲載した箇所に、表示画面を出力できる場合は出力した図にも、出典を書きます。記載例は「出典：国土地理院発行2.5万分1地形図」「電子地形図25000（国土地理院）を加工して作成」「地理院タイルに○○を追記して掲載」です。
編集・加工した場合は、出典とは別にそのことも書きます。国土地理院コンテンツ利用規約（令和7年11月20日改正）も同じ趣旨で、さらに、加工した情報を国土地理院が作成したかのように公表・利用してはいけないとしています。ルート線や集合地点、所感を書き足した図は、自分が加えた情報であることが分かるよう、「地理院タイルに自分のルートを追記して作成」のように添えておくと、読み手が元の地図と書き込みを区別できます。国土地理院の記載例にも、タイルに情報を追記した旨を示すものがあります。
全国Q地図の印刷機能の説明（2026年3月22日更新）では、画面の地図をPDFで出力すると出典情報が自動で記載されます。同ページは、印刷した地図は国土地理院の地図の利用手続に従って使うよう案内しています。ただし民間ツールの説明ですので、出力したPDFで出典がどこにどう入ったかは実物で確かめてください。編集部の提案として、余白を切る、複数枚を貼り合わせる、一部を拡大コピーするといった予定があるなら、その後も出典が見える位置に残るかを先に見ておくとよいでしょう。切り取った後の図だけを受け取った人にも、どの資料に何を追加したかが分かる形にします。
使う地図の利用条件の区分を先に確かめる
地理院タイルの一覧ページでは、利用条件が「基本測量成果」「基本測量成果以外（出典記載のみで利用可）」「その他」の3区分に分かれています。基本測量成果をウェブサイトやアプリでリアルタイムに読み込んで使う場合は、出典を明示すれば申請は不要です。それ以外の使い方では、測量法に基づく申請が必要になることがあるとされています。出典は「国土地理院」または「地理院タイル」などと書き、タイル一覧ページへのリンクを付けます。データによっては追加の出所表示も必要です。
ここで注意したいのは、この説明がウェブサイトやアプリでの読み込みを前提にしている点です。画面を出力して紙で配る場合は、読込表示の説明とは分けて、利用手続のQ&Aで配布範囲や加工方法を確認します。また各タイルには備考欄があり、他機関が作ったデータにはその機関の規約が適用されることがあります。利用規約にも、第三者が権利を持つコンテンツがあり該当部分が明示されない場合があること、外部データベースとのAPI連携で取得したコンテンツは提供元の条件に従うこと、測量法など個別の法令による制約があることが書かれています。編集部の提案は、地図を選んだ段階で、地図の種類と備考欄の記載を出典メモに写しておくことです。見た目が似た地図でも、あとから「どの区分のどのデータだったか」が分からなくなるのを防げます。
仲間へ配る地図は、条件を確かめてから
国土地理院の現行Q&Aは、私的利用の例として、本人による利用や、一つの趣味や活動を目的に集まる10人程度の限定された少人数グループ内での利用を挙げています。また、社内、サークル、同好会など限られた組織の内部だけで使う場合は、申請不要で出典の明示により利用できると説明しています。「仲間に渡す」という言葉だけで決めず、受け取る人と利用範囲を確かめることが大切です。
同じQ&Aには、組織内部でそのまま複製して使う場合の部数条件もあります。30部を超える場合は必要数の地図を入手する一方、独自情報を追加して複製する場合には数の制限がないとされています。外部へ配る、複数組織をまたいで使う、ウェブで公開する場合は、内部利用と同じ扱いにはできません。対象の地図、配布範囲、内容を公式案内に当てはめ、判断できない点だけを窓口に相談しましょう。リーフレットの片面の半分以上が地図の場合を折込み地図と同等に扱う説明もありますが、この条件だけで内部利用の地図を一律に申請必須とするものではありません。配布方法が変わる際は、最初の用途のまま条件を引き継がず、改めて確認します。
出典メモに残す項目
出典メモは、出発前に自宅などで作ります。山中で画面を操作しながら、あるいは歩きながら整える作業ではありません。以下は編集部の提案であり、公的機関が求める様式ではありません。残す項目は、使った地図の種類と取得したページのURL、地図を取得・出力した日、出典や利用条件のページを見た日、タイルの備考欄の内容、図に入れた出典の文言とその紙面上の位置、自分が加えた内容（ルート線、書き込み、色分けなど）と加工を示す文言、第三者のデータや外部サービス経由のデータを含むかどうか、渡した相手の範囲（自分のみ、同行者、会の全員など）、国土地理院へ照会した場合の確認先・日付・回答の要点です。
書き方の一例です。「地理院タイル（地図の種類）／取得ページのURL／出力日○月○日／規約確認日○月○日／図の文言：地理院タイルに自分のルートを追記して作成（図の右下）／渡す相手：自分のみ」。このくらいの長さでも、後から条件を確かめ直す手がかりになります。
確認日を残す理由は、条件が変わりうるからです。規約は令和7年11月20日に改正されており、後日も同じ条件とは限りません。後日「その時点ではこの条件で作った」と説明できる記録があれば、地図を更新する際も、どこから見直すかがすぐ分かります。
まとめ：地図の外に出典メモを残し、配る前に条件を確かめる
確認できた範囲では、出典の記載は申請の要否とは別に求められ、加工した場合はそのことも別に書きます。出典の文言、加工の内容、取得経路、利用条件の区分、確認日を地図とは別のメモに残しておけば、使い道が変わったときも条件を確かめ直せます。仲間へ配る場合は限定された内部利用か、外部への提供を含むかを確かめ、公式Q&Aに当てはめて判断します。不明点が残る場合は国土地理院に用途を伝えて相談しましょう。印刷したら、出典が紙面に残っているかを机の上で見ておきましょう。