いつもの分岐で案内が記憶と違っていたら、まず足を止めて現在地と行き先を確認します。「前はこうだった」と記憶だけで進まず、地図、周囲の地形、現地の表示を照らしましょう。通行止めや迂回の案内があれば、その内容も確かめます。現在地が分からないまま進まず、帰路を確実かつ安全にたどれる場合は引き返し、それが難しい場合は無理に移動せず救助要請も考えます。
慣れた分岐でも、見落としと地図とのずれは起こりうる
道迷いの原因の一つとして、YAMAP MAGAZINEは分岐で標識の向きを見逃すことを挙げています。林道から登山道が分かれる場所では、歩きやすい林道をそのまま進んでしまう例があり、丹沢・三ノ塔尾根の下りが紹介されています。これは特定地域の例です。慣れた道でも、分岐では行き先と矢印を読み直してください。「いつもの方向」という記憶を、今回の表示と照らす機会にします。
もう一つ押さえたいのは、地図と実際の道がずれうることです。国土地理院は2018年3月7日、登山者の移動経路情報などを活用して登山道を修正した地形図を、上高地と八ヶ岳の主な登山道で公開しました。地形図の登山道と登山者の移動経路が大きく異なる箇所を直し、それまで反映できなかった付け替え箇所などを正確に表示できるようになった、という説明です。この発表からは他の山域や現在の状況は分かりません。この例は地図が現地の変更を反映できていなかったことを示しています。標識や記憶も照合の対象にしますが、この発表だけですべての案内の更新状況が分かるわけではありません。記憶と案内が食い違ったとき、どちらが正しいかをその場の印象で決めないことが、この記事の出発点です。
案内が記憶と違ったときの手順（編集部の提案）
まず、違和感を覚えたら分岐へ踏み込まず、足場が安定していて他の人の通行を妨げない場所で止まります。周囲の危険を確かめ、道の分からない方向へ移動して確認場所を探さないようにします。立ち位置を変える場合も、足元と移動先を確かめられる範囲に限ります。歩きながらの画面操作や撮影、メモは避けます。
止まれたら、地図で現在地を確認します。山梨県警察は、地図やGPS等を使って常に自分の位置を確認しながら進むよう求めています。見るのは、分岐の直前に通った地形（カーブ、尾根の分かれ、沢の合流など）と、地図上の分岐の形です。次に案内そのものを読み、矢印の向きや行き先の地名を、地図上の地名と一つずつ照らします。
このとき、道脇のテープを案内の代わりにしないでください。YAMAP MAGAZINEは、登山道脇のテープには登山以外の目的で付けられたものも多く、むやみに信頼しないよう注意しています。山梨県警察も、インターネットなどで情報を見聞きしただけでは登山の経験を積んだことにはならないと注意しています。ネット上の記録は参考にとどめ、目の前の地形と地図の照合を優先します。地形、地図、案内から現在地と進む道を確認できても、閉鎖や危険の表示があれば入らないでください。確認できなければ先へ進むのをやめます。帰路も不明なら、戻るつもりで歩き回ることも避けます。「たぶんこちら」で進まないことが要点です。
出発前に分岐ごとの「確認カード」を紙で作る
YAMAP MAGAZINEは、コースを区間ごとに言語化して当日に照合することや、地図でカーブなどの地形変化の地点を把握しておくことを予防策に挙げています。これを、慣れた道の見直しに応用します。いつも通る分岐ごとに、紙に四点だけ書き出します。(1)分岐の手前で出会う地形、(2)自分が記憶している案内の形と向き、(3)今回進む方向と行き先の地名、(4)食い違ったときに戻る地点です。
(2)を書くのが肝心です。記憶を言葉にしておけば、当日の案内と並べて「どこが違うのか」を具体的に言えます。ぼんやりした違和感のままでは、確認すべき点が定まりません。これは、記憶を可視化すると照合しやすくなるという編集部の提案です。あわせて、使う地図やアプリの情報が新しいかどうかも出発前に確かめておきます。前述のとおり、地形図に反映が遅れた付け替え箇所があった例があるためです。
方位磁石を使うなら、磁石が示す北と地図の北のずれである偏角にも注意します。国土地理院は偏角が場所や時間で変わると説明しています。別の山で使った値をそのまま当てはめず、出発前に対象地域の地理院地図や地磁気情報で確認してください。公開モデルには基準となる年があり、古い紙の地図では記載された値も古い場合があります。地図とコンパスを合わせる操作も、自宅や講習で確かめておきます。
食い違いが解けないときの引き返し基準
山梨県警察は、道に迷ったらすぐ現在地を確認し、正規の登山道へ戻るよう求めています。ただし、実際に戻るのは帰路を確実かつ安全にたどれる場合です。道迷いが原因の死亡事例として、沢筋に入り込んで力尽きた例や、崖から転落・滑落した例も挙げています。警察庁の令和6年の概況も、道迷いの疑いがあるときは闇雲に進まず、正規の登山道への復帰や、早めの中止に努めることを案内しています。
同じ概況では、令和6年の山岳遭難者3357人のうち道迷いが30.4%でした。これは遭難者数に対する態様別の人数割合で、発生件数2946件の割合ではありません。山菜・茸採りや観光なども含む統計で、ハイキングだけの数字でもありません。ここでは、道迷いが遭難の主要な態様の一つであることの確認にとどめます。出発前には「現在地と案内が結びつかなければ先へ進まない」と決めておきます。引き返せる道も分からなければ、位置確認と必要な救助要請を優先します。現地で無理に答えを探して歩き回らないための準備です。
あわせて、警察庁の対策に沿って、余裕のある日程、危険箇所とエスケープルートの事前把握、計画書の作成と家族や職場等との共有・提出を整えます。GPS付き携帯電話等は救助要請に有効ですが、多くの山では通話範囲と電池残量に制約があります。地図アプリだけに頼らず、紙の地図を併用する意味もここにあります。
まとめ：理由探しより、現在地確認と引き返しを先に
案内が変わった理由は、現地の掲示や管理者の情報で分かる場合もあります。まず現在地、進む先、通行できる道を確かめ、記憶だけで判断しないようにします。分岐ごとの確認カードはその補助です。食い違いが解けなければ先へ進まず、安全にたどれる帰路が分かれば引き返します。道が不明なまま移動を続けず、自力で戻れない場合は早めに救助を求めてください。